こんにちはantakaです。
近年、株価の急落が話題になることが増えてきました。
過去にも同様の大規模な株価暴落が発生しており、これらの歴史的な出来事を振り返ることで、現在の市場の動向をよりよく理解する手助けになるでしょう。
今回は、年号の古い順に代表的な株価暴落の出来事を詳しく見ていきます。
- 1. 世界大恐慌（1929年）
- 2. ブラックマンデー（1987年）
- 3. アジア通貨危機（1997年）
- 4. ブラジルショック（1999年）
- 5. ドットコムバブル崩壊（2000年）
- 6. サブプライム住宅ローン危機（2007年）
- 7. リーマンショック（2008年）
- 8. 欧州債務危機（2010年-2012年）
- 9. コロナショック（2020年）
- 長期的にみると右肩上がりの株価指数
- まとめ
1. 世界大恐慌（1929年）
概要：1929年10月24日、ニューヨーク株式市場の大暴落が引き金となり、世界的な経済不況が広がりました。失業率が急上昇し、多くの企業が倒産しました。
期間：1929年10月から1932年まで
原因：
株価下落率：主要市場で約85%
2. ブラックマンデー（1987年）
概要：1987年10月19日、世界の株式市場が急落した日を指します。特にニューヨーク証券取引所のダウ平均株価が一日で22.6%も下落しました。
期間：1987年10月19日
原因：
- プログラム売買：コンピュータによる自動取引が売りを誘発し、株価が急落しました。
- 市場心理の悪化：投資家のパニック売りがさらなる下落を引き起こしました。
株価下落率：主要市場で約20-25%
3. アジア通貨危機（1997年）
概要：1997年にタイを皮切りにアジア各国で通貨と株式市場が急落しました。
期間：1997年7月から1998年初頭まで
原因：
- 過剰な外貨建て借入：多くのアジア諸国が過剰な外貨建て借入を行っており、通貨の急落が借入コストを増大させました。
- 金融機関の経営の脆弱性：多くの金融機関が不良債権を抱えていたため、通貨危機が発生しました。
株価下落率：アジア主要市場で約40-60%
4. ブラジルショック（1999年）
概要：1999年にブラジルの通貨レアルが急落し、同国の株式市場も大きく下落しました。
期間：1999年1月から3月まで
原因：
株価下落率：ブラジル市場で約30%
5. ドットコムバブル崩壊（2000年）
概要：1990年代後半から2000年代初頭にかけてインターネット関連企業の株価が急騰し、その後急落しました。
期間：2000年3月から2002年10月まで
原因：
- 投資家の過剰な期待：新興のインターネット企業に対する期待が過剰であり、多くの企業が実際の収益性を伴わないまま評価されていました。
- ビジネスモデルの脆弱性：多くのインターネット企業が持続可能なビジネスモデルを持たず、急激に倒産しました。
株価下落率：主要市場で約75%
6. サブプライム住宅ローン危機（2007年）
概要：アメリカのサブプライム住宅ローン市場の崩壊により、世界的な金融危機が引き起こされました。
期間：2007年7月から2009年3月まで
原因：
- 高リスクの住宅ローンの増加：信用力の低い借り手に対する住宅ローンが増加し、これが証券化されて取引されました。
- 住宅価格の急落：住宅価格が下落し、多くの人がローンを返済できなくなりました。
株価下落率：主要市場で約20-30%
7. リーマンショック（2008年）
概要：2008年9月、アメリカの大手投資銀行リーマン・ブラザーズが破綻し、世界的な金融危機が発生しました。この危機は、住宅バブルの崩壊とサブプライムローン問題が主な原因でした。
期間：2008年9月から2009年3月まで
原因：
- 住宅バブルの崩壊：アメリカで住宅価格が急騰し、多くの人が住宅ローンを利用して住宅を購入しました。しかし、住宅価格が下落すると、多くの人がローンを返済できなくなりました。
- サブプライムローン問題：信用力の低い人々に貸し出された高リスクの住宅ローンが証券化され、金融機関によって取引されました。これが金融システム全体に不安をもたらしました。
株価下落率：主要市場で約50%
8. 欧州債務危機（2010年-2012年）
概要：ギリシャをはじめとする南欧諸国の政府債務危機により、ユーロ圏の経済が大きく揺れました。
期間：2010年から2012年まで
原因：
- 過剰な政府債務：南欧諸国の政府が過剰な債務を抱えており、財政規律が不十分でした。
- 経済成長の停滞：経済成長が停滞し、債務返済が困難になりました。
株価下落率：約20-30%
9. コロナショック（2020年）
概要：新型コロナウイルスのパンデミックにより、世界中の経済が大きな打撃を受けました。ロックダウンや移動制限により、多くの産業が影響を受け、株価も急落しました。
期間：2020年2月から3月まで
原因：
- パンデミック：ウイルスの急速な拡散により、経済活動が停止し、供給チェーンが断絶しました。
- ロックダウン：多くの国で行われたロックダウン措置により、消費と生産が急減しました。
株価下落率：主要市場で約30-35%
長期的にみると右肩上がりの株価指数
株式市場の理解には、主要な株価指数の傾向も重要です。以下に代表的な株価指数とその歴史的な傾向を紹介します。これらの指数は、株価の長期的な動向を把握するための重要な指標です。
S&P 500 (Standard & Poor's 500 Index)
概要：S&P 500はアメリカの500社の大企業で構成される指数で、米国株式市場のパフォーマンスを代表するものとされています。
歴史的な傾向：長期的には一貫して成長を続けており、経済の成長とともに右肩上がりの傾向が見られます。
ダウ・ジョーンズ工業株平均 (Dow Jones Industrial Average, DJIA)
概要：ダウ平均はアメリカの主要30社の工業株で構成される指数です。
歴史的な傾向：長期的に見ると、こちらも右肩上がりの傾向があります。
NASDAQ 総合指数 (NASDAQ Composite Index)
概要：NASDAQは主にハイテク企業が多く含まれる株式市場の指数です。
歴史的な傾向：テクノロジー業界の成長に伴い、長期的には右肩上がりの傾向が顕著です。
これらの指数は、経済の長期的な成長を反映しており、短期的な市場の変動を超えて持続的な利益をもたらすことが多いです。
したがって、私の考えとして、投資は長期的な視点で行うことが重要だと感じています。
まとめ
これらの歴史的な株価暴落は、それぞれ異なる要因によって引き起こされましたが、共通しているのは、経済の不確実性と市場心理の影響です。
未来の株価暴落を完全に予測することは困難ですが、過去の出来事を学び、リスク管理を徹底することが重要です。
また、長期的な視点での投資が、これらの短期的な市場の変動に対する最良の対策となるでしょう。
あくまで「投資は自己責任で！！」
ご覧いただきありがとうございました。🌸
